新人社員の社員研修を行って気が付いたこと
以前に新入社員の社員研修の講師をさせていただいたことがあります。IT系の技術研修なのですが、IT系の企業だからといって、パソコンの扱いに慣れている学生がとは限らないようです。スマートフォンには慣れているようでしたが。社員研修を行う際には、受講生たちのスタートラインが一緒ではないということに注意しなければなりません。
会社の机上にはありとあらゆる書類が置かれている。もう直ぐ年末なので処理整理しないといけない。そんな時に有効なのが、クリアファイルである。クリアファイルを10個ぐらい用意してカテゴリー別に中身は全く見ないで入れていく。そして、時間が余れば、クリアファイル一冊づつ中身を確認しながら、必要ないものを取り除き、ファイルブックに入れる。この方法が最も早く書類整理できると思っている。
「C++0x」がISOの最終投票を満場一致で通過したことが報告された。これで「C++0x」は国際標準となり、正式版は今年中に発行されることになるとみられる。仮に本年中の発行が実現した場合、「C++0x」は通称「C++11」と呼ばれることになる。発行が2012年までずれ込めば「C++12」となる。
「C++0x」は長らく策定が進められてきた次世代C++仕様。現在のC++は1998年に発行され2003年に改訂された国際標準「ISO/IEC 14882」を仕様として採用している。「ISO/IEC 14882」はC++の言語仕様と標準ライブラリの双方を規程しており、1998年に規程されたものは通称「C++98」、2003年に改訂されたものは通称「C++03」と呼ばれている。
「C++0x」は「C++98」および「C++03」との互換性は確保しつつ、言語仕様と標準ライブラリの双方の規約を改訂するもの。新しい機能として並列プログラミングのサポートやプログラミングの簡素化、関数プログラミング機能の強化、ジェネリックプログラミングのアップデート、オプショナルガベージコレクタ機能の導入、新しい言語仕様の機能を活用した新しい標準ライブラリの策定が盛り込まれる。
「C++0x」と呼ばれているのは、これが200x年の発行を想定していたため。策定作業が遅れ2010年に入ったが、名称変更による混乱を避けるために「C++0x」という名称が使われて続けてきた。GCCなどはすでに「C++0x」で策定されている機能のサポートをはじめている。
(後藤大地)
[マイコミジャーナル]
【関連記事】
GCC 4.5.0登場、C++0xサポート改善
GCC 4.4登場、C++0xサポート改善のメジャーアップグレード
C++ 12年ぶりに次世代スタンダードへ - "C++0x" 策定進み草案公開へ
Mac OS XでJava SE 7を利用しようとした場合、今のところ主な選択肢が3つあるといえる。ひとつ目はOpenJDKのMac OS X移植版の最新のソースコードを入手して自分でビルドすること、二つ目はOracleがMac OS X版Java SE 7の提供を始めるまで待つこと、三つ目はOpenJDKをベースにMac OS X向けにビルドされたサードパーティ製のOpenJDKバイナリを探してきてインストールすること。ただし、三つ目に関しては、Appleは新しいJavaバイナリは提供しないとしているため、Appleからの提供は期待できない。
Oracleから提供されるMac OS X向けのJava SE 7のパッケージがいつごろ登場するのか気になるところだ。大雑把な目処でしかないが、リリース時期に言及したものがJava 7 Questions & Answers (Henrik on Java)に登場した。説明によればOracleはOpenJDKの「Mac OS X Port Project」による移植作業に関与しており、「おおよそ数ヵ月後」に最初のデベロッパプレビュー版を提供開始。以後β版とRC版を提供したのち、最終的に製品版をリリースするという。この説明通りに作業が進めば、2011年末までに最初のデベロッパプレビュー版が登場し、正式版は2012年に入ってからの提供ということになる。
Java 7 Questions & Answers (Henrik on Java)ではApache Luceneによって発見されたホットスポットコンパイラのバグについても説明がある。Luceneが発見した3つのバグはすでにOpenJDKで修正されており、Oracleが追加で発見した1つのバグはすでにJDK7のアップデート1で修正されているという。
(後藤大地)
[マイコミジャーナル]
【関連記事】
Oracle、オンラインマガジン「Java Magazine」発行 - 初回はJava7特集
Java SE 7、Apacheプロダクトをクラッシュさせるバグ - データ破損も
Java SE 7登場
Java SE 7、リリースは7月28日 - JSR賛成多数で通過
JDK7 RC登場 - 正式リリースは7月28日
IDC Japanは8月16日、2011年4月に実施した国内企業820社の情報セキュリティ対策の実態調査結果を発表した。これによると、スマートフォンなどのモバイル機器やクラウドサービスの利用に脅威を感じる企業は2〜3割と、他の脅威と比べ脅威を感じている企業が少ないことがわかった。
2011年4月時点の会計年度を基準として、調査対象企業に2010年度と比較した2011年度の情報セキュリティ関連投資の増減率見込みを調査した結果、2010年度と比べ前年度より投資を増やす企業が12．5％から13．3％に微増、「減少する」と回答した企業は2010年度と同じ16．0％で「増やす」と回答した企業を上回った。
同社は、「2011年度の情報セキュリティ投資は減少傾向ながら投資抑制の度合いは弱まっており、情報セキュリティは事業を継続するために必要で、より選別された投資がなされる」とコメントしている。
懸念している情報セキュリティにおける脅威を聞いたところ、7割以上の企業がウイルスやスパイウェアなどのマルウェアを脅威と感じていると回答した。これに対し、スマートフォンなどのモバイル機器やクラウドサービス利用に脅威を感じる企業は2〜3割だった。
同調査では、脅威管理、アイデンティティ／アクセス管理、セキュアコンテンツ管理など13項目の情報セキュリティ対策について導入状況を尋ねている。
その結果、情報セキュリティ対策の導入率はウイルス対策が7割以上、またファイアウォール/VPNと不正メール対策、Webセキュリティ、IDS/IPSが5割以上と外部からの脅威対策の導入が進んでいる。情報漏洩対策やアイデンティティアクセス管理といった内部統制対策については、「導入率が4割程度と低いが、導入検討中の比率は他のソリューションと遜色はなく、今後導入は広がる」と、同社では見ている。
[マイコミジャーナル]
【関連記事】
企業で使われているPCの平均利用年数は?
IDC、国内デスクトップ仮想化ベンダーの競合分析結果を発表
2011年国内クラウドサービス市場は前年比45.6%増 - 震災の影響で需要拡大
2011年1Qの国内クライアントPC市場、ベンダーシェアはNECが首位奪回
FX